耐震診断|エル・アップ|荒川で創業30年以上のリフォーム専門店

普段の生活では気にならなくても、見えない部分が傷んでいることも多く、それが原因で家の重要な基礎などにも影響を及ぼします。技術認定者がいるエル・アップに耐震診断すれば、問題の早期発見と対処ができ、結果的にコストが割安になります。気になる方はぜひ一度、エル・アップの無料耐震診断をご利用ください。

誤った工法でリフォームしたことで、揺れが大きくなった！

お金をかけてリフォームしたのに、地震をきっかけに故障してしまった！

エル・アップが行う耐震診断は一般財団法人日本建築防災協会が発行しております「木造住宅の耐震診断と補強方法」の一般診断法に準拠しております。 「木造住宅の耐震診断と補強方法」の一般診断法に準拠しております。診断は原則として、大地震動での倒壊の可能性について実施いたします。一般診断法では詳細は検討を建物のすべての部位では行わず代表的な部位で平均的な評価を行うこととなります。主として評価される部分は壁の強さ、壁の配置、劣化度、柱と壁の接合部分等であり、目視、非破壊にて検査を行います。

建てたのは1981年（昭和56年）5月以前である。
いままでに大きな災害に見舞われたことがある。
必要な手続きを省略して増築し、または増築を2回以上繰り返している。
増築時、壁や柱を一部撤去するなどした。
2階外壁の直下に1階の内壁または外壁がない。
和瓦・洋瓦など比較的重い屋根葺材で、1階に壁が少ない。
鉄筋コンクリートの布基礎またはベタ基礎・杭基礎以外の基礎である。

多くの方にとって、耐震診断を利用する機会はそう多くありません。

不動産・住宅・リフォーム業界では、その内容・立場などに関わらず、流行に乗って気軽に「診断」という言葉を使用するようになり、様々な形でこの診断というサービスが利用されるようになってきました。

中には、診断の資格を持っていない、知識や経験が不安な業者が診断を担当する会社もあるようです。

有資格者による安心の無料耐震診断
私たち、木耐協（日本木造住宅耐震補強事業者協同組合）の技術認定者が簡易診断します！

木造住宅が大地震の揺れに対して倒壊するかしないかを上部構造評点（Iw）の結果により、表のように判断します。建物が必要な耐震性能を満たすには、Iwが1.0以上である必要があります。これを目指すため、エル・アップには、お住いに技術認定者がお伺いし、調査を行います。屋外、屋内だけでなく、可能であれば床下や天井裏にも入ります。診断は壁を壊すなどのことはせず、目視で行います。

＊屋下や屋根裏・間仕切り壁の解体などで構造金物や基礎の配筋など状態を確認した精密診断（破壊検査）は別料金をいただきます。まずはお問い合わせください。

診断内容をご紹介します

１. 現地事前調査

地盤図などをもとに診断対象物件周辺の地盤調査を行います。

２. 現地周辺調査

電柱の傾き・周辺河川の状況・公共施設の有無・道路のうねり等の周辺状況を調査します。

３. 建物外周の調査

建物外周の調査現場調査は建物外周から始めます。外壁クラック（ひび割れがないか確認）の有無・建物の傾き・ブロック塀の傾き等の調査を行います。

４. 基礎部の調査

基礎部の調査基礎のクラック・フーチング・圧縮強度・ブロック積ではないか・有筋無筋の確認を行います。

５. 室内の調査

室内の調査床の歪み・打診による使用部材の確認・建付けの状態・浴室内部の状態（タイル目地クラック）を確認します。

６. 屋根裏の調査

屋根裏の調査筋交いの位置と種類・接合金物の種類と使用状況・構造材の確認・部材の継手や仕口の接合状態・雨漏りはないかを確認します。

調査ポイント

小屋裏母屋のズレ、羽子板金物の確認、筋交・筋交プレートの確認

７. 床下の調査

床下の調査基礎コンクリートの劣化状況や強度、配管の勾配や水漏れ、木部の含水率・蟻害等の発生の有無・基礎のクラック等を確認します。

調査ポイント

筋交の確認（床下から）　束・束石の状況の確認　アンカーボルトの緩みの確認　床下温度・湿度の測定

耐震診断対象

耐震診断の必要性

昭和５６年以降の耐震基準に適合するお住まいを提案いたします

建築基準法を満たし安全と思っていた建物が大規模な地震発生で倒壊し、人命に気がいを及ぼした衝撃的な事実があります。いつ起こるかわからない地震に備えて、ご自宅や建物全体の現況を把握しておく必要があります。耐震性を保つために何をするべきかを把握することで事前に対策を練り、必要であれば効率的に工事をすることができます。